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株式の評価手法

株式の評価方法は、大きく分けて、純資産に着目するコスト・アプローチ、利益やキャッシュフローに着目するインカム・アプローチ、公開会社との類似性に着目するマーケット・アプローチの3つに分けることができます。

コスト・アプローチは、客観性の面で優れていますが、市場の取引環境の反映や収益獲得能力の反映という面で不十分な場合があります。インカム・アプローチは、収益獲得能力の反映や企業固有の事情の反映という面で優れていますが、評価する人によって結果が大きく変わる可能性があり客観性が問題視されることがあります。マーケット・アプローチは、客観性や市場の取引環境の反映の面で優れていますが、企業固有の事情の反映という面で不十分な場合があります。

コスト・アプローチ

簿価純資産法

簿価純資産法、貸借対照表における純資産をもとに株式を評価する方法です。簿価純資産法は、計算を容易に行うことができます。しかし、簿価と時価との乖離が大きい場合には、簿価純資産法により算定された株価が適正な株価といえるか疑問があるといえます。

時価純資産法

時価純資産法は、資産・負債を時価評価して算定した時価純資産をもとに株式を評価する方法です。ここでの時価は、再調達を前提した再調達時価と清算を前提とした清算時価に分けることができます。

インカム・アプローチ

収益還元法

収益還元法は、会社の将来収益を推計し、それを資本還元率で割り引くことによって現在価値を算出し、価格の算定を行う方法です。

DCF法

DCF法は、会社の将来キャッシュフローを資本還元率で割り引くことによって現在価値を算出し、価格の算定を行う方法です。

配当還元法

配当還元法は、配当予想額を資本還元率で割り引くことによって現在価値を算出し、価格の算定を行う方法です。配当還元法は、実際に行われる配当を基準にして配当予想額を算定する方式と、配当成長を予測するゴードンモデル方式とに分けることができます。

収益還元法やDCF法は、会社の視点に立って収益やキャッシュフローを算出する方式であるのに対して、配当還元法は、株主の視点に立って株式を評価する方法といえます。

マーケット・アプローチ

類似企業比準法

類似企業比準法は、業界、サービス、規模、収益性などが類似する上場会社の市場価格と比較して株式を評価する方法です。

取引事例法

取引事例法は、当該会社の過去の株式の取引事例をもとに株式を評価する方法です。

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